テレワークについて 新しい働き方への対応

当社のテレワーク（在宅勤務）は、東京オリンピックが決まったことで、開催時期の公共交通機関の混雑が予想されていたため、その対策として導入の検討が始まりました。制度として試行していた中、ほどなくして新型コロナウィルス感染症の流行が起こり、前倒して全社運用となりました。

コロナ禍の現在では、やや柔軟な対応をしている現状となりますが、制度としては週2～３日程度テレワークが出来ることとなっております。
業務内容や自宅の環境など社員により仕事の進めやすさはそれぞれですので、上司と相談しながら無理のないテレワークを推奨しております。

社内の若手研究員22人を対象に2021年10月勤務状況を調査しました。結果はテレワーク率が20%未満：8人、20%～40%未満：5人、40%～60%未満：5人、60%以上：4人となりました。

テレワークが良かった点は以下の意見がありました。

• 通勤時間分を有効活用できる。
• 家族が帰宅するまでに仕事を終わらせる意識ができ、ダラダラ仕事をしなくなった。
• 日本時間で夜に開催される国際会議対応があるときは、柔軟な勤務ができるので助かる。

出社が多い方の意見は以下がありました。

• 家から会社まで徒歩圏なので、出社してしまった方が便利。
• 家族に気兼ねなく、集中して仕事をしたい。
• 出社して仕事のオンオフの切り替えをつけたい。
• 大きな図面などの紙の方が閲覧に適する資料を使いたい。

若手研究員のなかでもテレワークの実施状況はばらつきがあり、出社が多い方もテレワーク出来ないからではなく、理由があって出社したい方が多い印象でした。当社は、テレワークは働き方の一つの選択肢として、ご自身が働きやすい場所で仕事ができることを推奨しています。